ハイリスク・ハイリターンの投資は手持ち資金に余裕がある場合のみトライできるものだと思われがちです。しかし実際には、リスクが高い点に注意する必要はありますが、少額の投資でもハイリターンを狙うことのできる取引が存在します。少額から始められるハイリターンの投資・取引について解説します。
少額の投資でもハイリターンは可能
投資にはローリスク・ローリターンのものと、ハイリスク・ハイリターンのものがあります。
ローリスクでハイリターンの投資があれば申し分ないのですが、残念ながらそのような投資は存在しません
このうちハイリスク・ハイリターンの投資の中には、少額からトライできるものが増えています。
中でも注目されているのは、レバレッジという少額資金を担保として何倍もの金額の取引ができる仕組みです。
通常、100万円の取引をするには100万円の資金が必要です。
しかし例えば25倍のレバレッジを利用すれば、証拠金として口座に4万円の資金を準備すると100万円の取引ができるようになります。
レバレッジとはもともとテコの原理のことです。
少額の投資額しかなくても、レバレッジを効かせることで大きな取引を行い、大きなリターンを得ることができます。
しかしハイレバレッジの取引はその分、リスクも大きくなります。
レバレッジをきかせるほどハイリスクとなり、大きな損失をこうむる危険性があります。
いずれにしろハイリスク・ハイリターンの投資、しかもレバレッジを利用した投資なら、少額の資金から始めて大きなリターンへとつなげていくことが可能です。
少額の株式投資でハイリターンを狙う方法
ここからは具体的に少額投資でハイリターンを狙う方法を見ていきましょう。
最初にご紹介するのは株式の信用取引です。
信用取引は証券会社から資金や株式を借りて売買する取引です。
その仕組みはレバレッジと呼ばれるものとまったく同じです。
信用取引では現金を「委託保証金」として証券会社に預けます。
すると預けた金額の最大3.3倍の規模の取引が可能になります。
また保有する株式も委託保証金の代わりとして預けられます。
ただし、その場合は時価の80％程度と低く評価されます。
信用取引のメリットは上記のレバレッジ効果と、「売り」から取引を始められることです（いわゆる「空売り」）。
買ってから売るだけではなく、銘柄に制限はありますが、売ってから買い戻すことが可能なため、相場の下落局面でも収益を上げることができます。
これは通常現物取引にはないポイントです。
少額のFX投資でハイリターンを狙う方法
レバレッジ取引ができる投資の中でも最もよく見聞きする機会が多いのがFXでしょう。
FXは外貨預金と同じように、ドルやユーロ、ポンド、豪ドルなどの外貨に投資し、為替相場の変動によって利益を得ることを狙う金融取引です。
外貨預金は手持ちの資金の範囲内でしか取引できませんが、FXでは最大25倍のレバレッジを選択できます。
またFXのスプレッド（為替手数料）は外貨預金よりもはるかに安いのも魅力の一つです。
レバレッジを高く設定するほどハイリターンが得られますが、最初から25倍のレバレッジはリスクが高すぎると判断するなら、10倍や5倍、2倍のレバレッジで取引を始めることもできます。
FXは多くの場合、1,000通貨単位から始められます。
ドル円であれば1ドル＝100円として最低4,000円を準備すれば取引をスタートできます。
少額の仮想通貨投資でハイリターンを狙う方法
ビットコインをはじめ、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、リップルなどの仮想通貨もレバレッジ取引が可能です。
仮想通貨のレバレッジ倍率は取引所ごとに決められています。
日本国内の取引所では法律によって最大25倍までとされていますが、金融庁認定の仮想通貨自主規制団体である一般社団法人日本仮想通貨交換業協会では自主規制規則およびガイドラインで4倍までと設定しています。
仮想通貨のレバレッジ取引はネットを使ってアカウント登録し、口座を開設して日本円で証拠金を入金することで手軽に始められるのが魅力です。
取引もスマホアプリなどを使って簡単に行うことができます。
ただし、仮想通貨のレバレッジ取引では、日にちをまたいでポジションを保有する（未決済のままの状態でいる）とスワップポイント（FXのスワップポイントとは異なる）と呼ばれる手数料が発生します。
つまりコインを長期保有するほど手数料を取られることになり、そのためレバレッジ取引は長期取引には向きません。
ハイリターンの投資はリスクも大きい
ここまでレバレッジによって少額の投資で始められる投資について見てきました。
しかし、どの投資も狙い通りになればハイリターンが得られますが、狙いが外れれば大きな代償を支払うことになります。
信用取引、FX、仮想通貨のいずれの場合も、基本的に取引で損失が出て証拠金維持率（最低保証金率）を下回った場合には追証（おいしょう）が発生します。
追証とは追加の証拠金のことで、期日までにこれを支払えば取引を再開することができます。
追証が発生し、期限内に支払いがされなかった場合は強制的に決済させられます。
それでも不足金が解消されなければ一括返済を求められ、取引停止となります。
追証の有無、証拠維持率などについて利用する会社の規定をよく読んで理解しておくことが重要です。
少額の投資でハイリターンは可能ですが、大きなリスクを伴います。投資は慎重に行いましょう。
