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PAYTODAY(ペイトゥデイ)の口コミ・評判を徹底紹介

PAYTODAY(ペイトゥデイ)は、請求書をすぐに現金化できる、オンライン完結型のファクタリングサービスです。
独自のAI審査システムにより即日審査・即日振込を可能にしているため、急に資金を調達しなければならなくなった場面でも迅速に対応してもらえます。
この記事では、そんなPAYTODAYのメリット・デメリットとともに、実際に利用した方の口コミや評判をご紹介します。
資金繰りの問題を解決したい事業者様は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
PAYTODAYの基本情報
手数料率 |
1%~9.5% |
審査時間 |
最短15分 |
入金スピード |
最短30分 |
買取可能額 |
10万円~上限なし |
契約形態 |
2者間 |
対象事業者 |
個人事業主・法人 |
運営会社 |
Dual Life Partners株式会社 |
PAYTODAYは、オンライン完結型のファクタリングサービスのなかでも、即日審査・即日振込を強みとしています。
Web申し込みと必要に応じた電話面談のみで契約ができ、AIシステムによる審査結果が最短15分で届きます。
多くのファクタリング会社が審査時間の短縮を図るなか、PAYTODAYでは、独自のシステムによって、最短30分という入金スピードを実現しているのです。
AI審査の長所は速さだけではなく、確実性の高い売掛金のみを選別しているため、手数料率は1%~と、業界のなかでも非常に低い数値となっています。
上限が9.5%に設定されているのも、うれしいポイントですね。
掛け目は設定されておらず、売却金額から手数料を差し引いた金額が振り込まれます。
また一般的に、買取可能な売掛金は支払期日が30日~60日先までのものとされていますが、PAYTODAYでは最大90日後の請求書買取にも対応しています。
PAYTODAYは、主にベンチャー企業やスタートアップ企業、地方中小企業、フリーランス、個人事業主が活用しているようです。
売上の拡大をはじめ、新規事業の開発、企業価値の増加を目指しているので、ファクタリングサービスの利用をお考えの方は申し込んでみてはいかがでしょうか。
PAYTODAYの口コミ・評判
様々なサービスを利用するうえで、口コミや評判などのリアルな声は、非常に参考になりますよね。
ここでは実際に、PAYTODAYを利用した方の体験から、良い口コミと悪い口コミの両方をいくつかピックアップしました。
今後のファクタリング会社選びに、ぜひお役立てください。
良い口コミ・評判
まずは、PAYTODAYの良い口コミ・評判を見ていきましょう。
会計士をしておりますが、事務所立ち上げで急遽資金が必要となり利用しました。
金額が300万円と少し大きかったのですが、手数料も安く、振込もすぐにあり大変助かりました。
こんなサービスがあるのかとびっくりし、初めて口コミを書かせていただきました。
引用元:Googleマップ
スタートアップ経営しており、VCからの資金調達が遅れ困っていたところ、2日間で2000万の資金調達ができました。返済までの期間は75日と他社と比較して長く、また手数料は6.5%でした。
また必要になったら利用します。
引用元:Googleマップ
急ぎで資金調達の必要がありましたが、ai審査導入しているとのことで、申請から5時間くらいで着金があり助かりました。
また手数料も8パーセントと他社と比べて割安でした。
引用元:Googleマップ
やはり、PAYTODAYが売りにしている、対応の速さと手数料の安さに関する口コミが多く見受けられます。
このなかに、最短15分の審査や、最短30分の入金の例は見られませんが「申請から5時間で着金」などの具体的な数字は非常に参考になりますね。
また、「手数料は6.5%でした」「手数料も8パーセントと他社と比べて割安でした」と、ほかのファクタリング会社と比べ、手数料が低く設定されていることがうかがえます。
「こんなサービスがあるのかとびっくり」「また必要になったら利用します」など、満足した様子も見られ、これからご利用を考えている方には安心材料になるでしょう。
悪い口コミ・評判
続いて、悪い口コミ・評判として以下のような意見がありました。
申し込み時、他社ファクタリング利用有無、消費者金融利用有無、銀行買入状況などの入力項目あり。
申し込み後、電話でヒアリング、過去の債務状況まで聞かれる。その後審査へ進むらしい。
10万以上はオンライン面談があるらしい。
普通にアナログ対応だし、何がAI審査なのか全くわからないw
手数料1%〜とあるが、普通に9.5程度、他とかわらない印象
特にここを利用するメリットはなさそうだと感じました
ファクタリングを利用する方の参考になれば。
引用元:Googleマップ
「PayToday」はすべてオンライン対応です。以下の書類をPDFや写真などでシステムにアップロードする必要があるので、もうちょっとオンライン方法を見直して欲しいです。
引用元:ファクマド
デフォルトリスクの低い良質債権を買い取ることで低手数料を実現していますが審査は厳しめの様でした。もう少し柔軟だったら嬉しいです。
引用元:ファクマド
審査が厳しいと解釈できる意見が多く挙がっているといえます。
なかでも「消費者金融利用有無、銀行買入状況などの入力項目あり」「電話でヒアリング」「審査は厳しめの様でした」といった内容から、その実態が見受けられます。
手数料が安く設定されている分、審査を慎重に行うがゆえに、それが利用者にとっては“審査が厳しい”というネガティブな要素につながっているのでしょう。
手数料についても、最大値が適用されたケースがあるようです。
どのような場合に、手数料が抑えられるのかがわかりにくいのかもしれません。
そのほか、「もうちょっとオンライン方法を見直して欲しいです」といった、オンライン申請に関する操作性への懸念も挙がっています。
上記を参考材料ととらえ、ご自身の状況に合った、良い資金調達になるようじっくりと検討してみてください。
PAYTODAYを利用するメリット
ここまででご紹介してきた、サービス概要や口コミの内容をもとに、PAYTODAYを利用するメリットを3つご紹介します。
それでは、一つずつ詳しくチェックいきましょう。
メリット①AIによる最短15分の審査
最短15分で審査結果が出るのは、PAYTODAYの大きなメリットとして挙げられます。
この速さが実現した背景には、独自のAI審査システムの導入があります。
これまで人が行っていた審査をAIが肩代わりすることによって、売掛先の信頼性を確認する時間を大幅に削減することができたのです。
また審査だけでなく、入金も迅速な対応を実現しています。
PAYTODAYでは、新規会員登録から審査、契約、入金までの流れをすべてオンライン上で完結できるため、場合によっては最短30分での入金もかないます。
最短30分での入金スピードは、ファクタリングサービス業界のなかでもトップクラスです。
加えて、スマートフォンやパソコンから、24時間365日申し込みができるので、急いで資金調達をしたい事業者に適したサービスであるといえます。
ただし、即日での入金が可能といっても、営業時間の終了間際に申請した場合は、入金が翌営業日になってしまう可能性があります。
迅速な対応をしてもらうために、利用者側も早めの依頼を心がけましょう。
なお、基本的にはオンライン上で手続きを行いますが、「口頭で質問したい」「オンライン契約は不安」という方は、電話や面談でも対応してもらえるのでご安心ください。
メリット②業種関係なく利用できる
PAYTODAYは、システム開発やWeb関連、建設業、士業など、様々な業種の対応が可能です。
実際に利用している業種とその割合は、以下の通りです。
【PAYTODAYの顧客の業種構成(2021年7月末時点)】
システム開発 |
32% |
メディア・広告・デザイン・Web関連 |
22% |
人材派遣・人材紹介事業 |
18% |
建設・土木・リフォーム業 |
15% |
士業(弁護士・税理士・司法書士など) |
6% |
その他 |
7% |
このように、多岐にわたる業種が利用されていることがわかります。
また、PAYTODAYが注力して支援している分野として挙げているのが、ベンチャー企業やスタートアップ企業、地方中小企業、フリーランス、個人事業主です。
各分野の累計申込額の割合を、以下の表にまとめました。
【累計申込額(2021年7月末時点)】
ベンチャー企業・スタートアップ企業 |
12% |
中小企業 |
56% |
フリーランス・個人事業主 |
32% |
資金調達の問題を抱えている方に対して、業種あるいは法人・個人にかかわらず幅広く対応できるのが、PAYTODAYの強みです。
メリット③最小10万円の少額債権でファクタリング可能
10万円の少額債権であっても、PAYTODAYであれば対応してもらえます。
特に、個人事業主や小規模事業者は、資金繰りもコンパクトであり、少額の資金調達がメインとなっているのではないでしょうか。
こういった需要があるなか、各ファクタリング会社が買取可能額の下限を低い金額で設定しており、PAYTODAYにおいても、下限10万円という少額の設定を採用しています。
少ない金額でも速やかに対応してもらえて、必要なときに必要な分だけ調達できるのは魅力的ですね。
また、下限だけではなく、上限についてもここで少し触れておきます。
大口債権は、サービス利用者から売掛金を支払われなかったときのリスクが大きいため、ほとんどのファクタリング会社が上限を1億円程度で設定しています。
ですが、PAYTODAYでは買取の上限額を設けていないため、どんなに金額が高くても買い取ってもらえる可能性があるのです。
下限10万円~上限なしと、買取可能額の幅が非常に広いので、様々な事業者が利用しやすいサービスといえます。
PAYTODAYを利用するデメリット
PAYTODAYを利用するにあたって、多くのメリットがありますが、少なからずデメリットも存在します。
詳しく解説しますので、しっかりと押さえておきましょう。
デメリット①3者間ファクタリングは利用できない
PAYTODAYでは、3者間ファクタリングを行っておらず、2者間ファクタリングのみ対応可能です。
3者間ファクタリングは、サービス利用者とファクタリング会社、売掛先の企業でやり取りを進めます。
2者間ファクタリングと比べ、手数料を安く抑えられる点が大きなメリットです。
ですが、売掛先に通知したうえで承諾を得る必要があるので、それが売掛先にとって安心感となるか不信感となるかは、これまでの関係性によって左右されるでしょう。
2者間ファクタリングは、サービス利用者とファクタリング会社でやり取りが完結するため、売掛先の承諾を得る必要はありません。
しかし、3者間ファクタリングよりも手数料が割高になるケースが多いので、その点がデメリットとして挙げられます。
デメリット②審査が厳しい
PAYTODAYは手数料の安さが強みですが、その分、与信審査を徹底して行うことでリスクに備えているため、審査はやや厳しい傾向にあります。
なかでも、創業半年以内の企業は、審査に落ちる可能性が高いかもしれません。
その原因は、審査に必要な提出書類のなかに“直近6か月以上の入出金明細”が含まれているためです。
創業から半年以上経っていない企業は、そもそも上記の書類を用意することが困難ですよね。
とはいえ、そこですぐに諦める必要はなく、ベンチャー企業やスタートアップ企業の決算書を提出すれば、柔軟に対応してもらえる場合があります。
まずは、PAYTODAYに直接問い合わせてみるのが賢明でしょう。
また、PAYTODAYではAI審査を採用しているため、人間が行う審査よりもデータの正確性が求められます。
その点も、審査が厳しいといわれる要因になっていると考えられます。
書類の不備のみならず、書類をスムーズに提出できずに、審査に落ちてしまうケースもあるようなので、正確な書類を滞りなく提出できるよう事前の準備が肝要です。
上記以外にも、同じ売掛金を複数のファクタリング会社に申し込んでいたり、売掛先や利用者の信用度が低かったりすることも、審査を通過しにくい原因となりえます。
関連記事:スタートアップ企業にファクタリングが適している根拠を解説
デメリット③対面で契約すると手数料がかかる
対面形式の契約を希望した場合、手数料以外にも費用が発生します。
その費用は、事務手数料や出張費などが含まれ、最大3万円が必要になります。
少しでも費用を抑えたい方は、オンライン上で手続きを完結させるのがおすすめです。
ですが、なかには顔が見えない相手との契約に不安を覚える方もいらっしゃるかもしれません。
もちろん、必ずしもオンラインのみで済ませなければならないわけではありませんので、対面での契約を希望する場合は、上記の手数料が発生する点を念頭に置いておきましょう。
PAYTODAYの利用が適している事業者
PAYTODAYは、具体的にどのような事業者に適したサービスなのでしょうか。
ここでは、3つのパターンに分けて、PAYTODAYの利用に向いている事業者を説明します。
オンライン申請に抵抗がない事業者
オンラインでの申請に苦手意識のない事業者は、PAYTODAYの利用が適しているといえます。
PAYTODAYは、契約の際に来店や対面式の面談を行う必要がありません。
インターネット環境さえあれば、全国どこからでも24時間365日申し込みが可能です。
申し込み後もAI審査をはじめ、契約、入金までがすべてオンラインで完結できるので、よりスピーディーな取引がかないます。
できる限り迅速な資金調達を希望し、非対面の契約に抵抗がない方は、PAYTODAYへの申し込みを検討されてはいかがでしょうか。
支払いサイトが長い請求書を買い取ってもらいたい事業者
支払いサイトが長いために、ほかのファクタリング会社に請求書を買い取ってもらえなかった方は、PAYTODAYの利用をおすすめします。
売掛金の支払いサイトが60日以上になると、未回収リスクが高まるため、ほとんどのファクタリング会社では、支払いサイトを30日~60日先までと設定しています。
その点、PAYTODAYでは、最大90日先までの請求書であれば買い取りが可能です。
特に、支払いサイトが長期になりがちな建設業界や、ソフトウェア開発などに取り組む事業者にとっては非常にうれしいポイントではないでしょうか。
「支払サイトが長い請求書だから……」と売却を諦めず、一度PAYTODAYへ相談してみてください。
コストを抑えたい事業者
PAYTODAYは、手数料率が1%~9.5%と、ほかのファクタリング会社と比べて低いため、極力コストを抑えて資金調達したい方にとって適切なサービスです。
ファクタリングサービスは、金額の大きさに比例して手数料の負担も大きくなります。
そのため、手数料率は低いに越したことはありませんので、ファクタリング会社を選ぶときには、ぜひチェックしておきたいポイントです。
PAYTODAYは、2者間ファクタリングを採用しているにもかかわらず、手数料を1桁に抑えるように尽力してくれるので、少しでも手数料を削減したい方に適しているといえます。
PAYTODAYを利用する流れ
【PAYTODAYを利用する流れ】
- アカウント作成
- オンライン申請
- 審査
- 入金
- 売掛金の回収
- PAYTODAYへの振込
まずは、PAYTODAYの公式サイトからアカウントを作成する必要があります。
アカウントは、無料で作成できるのでご安心ください。
公式サイトにある“無料新規登録はこちら”から進み、メールアドレスを入力して送信すると、PAYTODAYからメールが届きます。
届いたメールを開き、本文にあるURLを押すと、パスワードの画面に切り替わるので、任意のパスワードを設定したら、アカウント作成が完了です。
続いて、必要書類をアップロードします。
書類の提出が済んだら、その情報をもとにAI審査システムにより買取の可否が判定される仕組みです。
基本的に面談は不要ですが、場合によっては、審査のタイミングで電話面談が行われます。
電話がかかってきた場合は、適宜ヒアリングにご対応ください。
審査結果は、最短15分~、24時間以内にメールにて通知されます。
無事に審査に通過し、契約が完了すると、ご指定の銀行口座に買取金額が即日で入金されます。
入金は最短30分~ですが、時間帯によっては翌営業日になる可能性があるので、その点はあらかじめご認識ください。
なお、ファクタリングサービスは、代金をきちんとファクタリング会社に支払うまでが一連の流れです。
後日、売掛金を回収できたら、速やかにPAYTODAYの口座へ振り込みましょう。
PAYTODAYは迅速な入金と手数料の安さが強みのファクタリングサービス
今回は、PAYTODAYを実際に利用した方の口コミや評判とともに、利用するメリット・デメリットをご紹介しました。
PAYTODAYは、AI審査により即日審査・即日振込を可能にし、かつ手数料は破格の安さを実現しています。
このような強みが、良い口コミにも反映されており、入金の速度や手数料に満足した声が多く見受けられました。
ただし、手数料が安い分、審査がやや厳しい傾向にあり、場合によっては上限の手数料に達するケースもあるため、その点は事前に認識しておきたいところです。
資金調達ニュース.comでは、PAYTODAYをはじめとする、様々なファクタリングサービスを紹介しております。
ファクタリングの利用をお考えの事業者様は、ぜひ参考にしてみてください。
よくある質問
Q.ファクタリングの審査に通らない理由はなんですか?
ファクタリングの審査は売掛先の信用力が重視されるため、売掛先が個人である場合や設立して間もない法人の場合、審査に通りにくくなる傾向があります。
また、支払期日が遠い売掛金や二重譲渡の疑いがある売掛金も同様に審査に通りにくいです。
共通してファクタリング会社にとって未回収のリスクが高まる売掛金の場合、審査に通りにくくなります。
Q.ファクタリングの入金スピードはどれぐらいですか?
ファクタリング会社によっては最短即日で入金してくれる会社も存在します。
最短即日で入金対応可能なファクタリング会社については下記を参考にしてください。
参考:即日での入金に対応しているファクタリング会社29選
Q.即日で入金してもらうにはどうしたらいいですか?
提出書類に不備がないよう、提出が必須となる書類に関しては余裕を持って準備しておくことが大切です。
また午前中に申し込みが完了すれば、ファクタリング会社の入金対応が銀行の営業時間内となりやすく即日に着金する可能性が高くなります。
Q.ファクタリング利用中に他社を利用することはできますか?
可能です。
ただし他社利用中の売掛金を売却することは出来ませんので、既に利用している売掛金とは別の売掛金が売却の対象となります。
Q.土日や祝日でも対応してくれるファクタリング会社ありますか?
土日・祝日問わず利用できるファクタリング会社も存在します。
土日・祝日でも利用可能なファクタリング会社については下記を参考にしてください。
参考:土日・祝日でも対応しているファクタリング会社16選

この記事の執筆者:資金調達ニュース編集部
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